医療保険の入院一時金はいらない？必要性やメリット・デメリットを解説

医療保険の入院一時金とは？

医療保険の入院一時金とは、病気やケガで入院した際に、入院日数や回数に関係なく、一度にまとまった金額が支払われる給付金です。入院日額給付金とは受け取り方が異なり、短期入院でも一定額が支給されるため、急な費用に対応しやすいのが特徴です。

ただし、給付条件は保険商品によって異なり、入院日数や手術の有無が要件となる場合もあるため注意が必要です。

ここでは、入院一時金と入院日額給付金の違いや、入院一時金の必要性について解説します。

入院日額給付金との違い

入院時の医療保険給付には、入院一時金のほかに入院日額給付金があり、それぞれ支給方法や支払われるタイミングが異なります。

入院日額給付金	入院した日数に応じて1日あたり一定額が支払われる 入院が長期化するほど給付金の総額は増えるため、長期入院時の備えに有効
入院一時金	入院日数とは関係ないため、短期間の入院でも一時金としてまとまった金額が支払われる 保険商品によっては「〇日以上の入院」や「手術を伴う場合」など給付条件が設定されていることもある

入院日額給付金は「日数に比例する継続的な支払い」、入院一時金は「短期入院でもまとめて支払われる給付」という違いがあります。

近年の医療保険では入院一時金と入院日額給付金を組み合わせたセット型の商品も増えており、両者の特徴を活かした柔軟な保障設計が可能です。

入院一時金の必要性

「入院一時金は本当に必要？」と、必要性について疑問に思う方もいるでしょう。入院一時金は、予期せぬ入院による経済的負担を軽減するうえで有効な保障です。

入院すると治療費以外にも差額ベッド代、食事代、通院交通費、さらには家族の付き添いや休業による収入減など、多方面で費用がかかります。入院時の預り金（保証金）や手術前後の高額医療費の一部自己負担も支払わなければなりません。

公益財団法人 生命保険文化センターの「2022（令和4）年度 生活保障に関する調査」によると、入院時の1日あたりの自己負担費用の平均は2万700円となっています。また、入院時の自己負担費用総額の平均は19万8,000円で、50万円以上と高額になるケースもあります。

【入院時の平均自己負担費用】

1日あたりの自己負担費用	2万700円
総額の自己負担費用	19万8,000円

入院一時金は、入院時にまとまった金額を一度に受け取れるため、入院に伴う出費に柔軟に対応できる点が大きなメリットです。

また、入院日数が短くても支払われることから、入院日額給付金ではカバーしきれない突発的な費用の補填にも役立ちます。経済的な安心感を得たい人にとって、入院一時金は有用性の高い保障といえるでしょう。

参考：公益財団法人 生命保険文化センター「リスクに備えるための生活設計」

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入院一時金のメリット

入院日数に左右されず、一定額の給付金が支給されるのが入院一時金の利点です。また、治療費だけでなく、幅広い用途に使えるため、急な入院時の経済的負担を軽減できるでしょう。

ここでは、入院一時金のメリットについて詳しく紹介します。

短期間の入院でもまとまった金額を受け取れる

入院一時金の大きなメリットは、入院日数にかかわらずまとまった金額を受け取れる点です。入院日額給付金は入院した日数に応じて支払われるため、短期間の入院では給付金の総額が少なくなることもあります。

これに対し、入院一時金は所定の条件を満たして入院すれば、一度にまとまった金額が支払われる仕組みです。

そのため、検査入院や軽度の手術といった短期入院に伴う差額ベッド代や通院交通費など、想定外の出費にもすぐに対応できます。短期・長期を問わず経済的備えができる点で、入院一時金は安心感を高める保障といえるでしょう。

特に近年は入院日数が短くなっている傾向があり、時代のニーズにも合致しています。

予想外の出費に備えやすい

入院一時金は給付金の使途が限定されておらず、差額ベッド代や食事代、通院交通費、さらには生活費の補填など予想外の出費にも充てられます。

通常、健康保険や公的制度でカバーされるのは治療に直接かかる費用に限られますが、入院生活では医療費以外の出費も意外に負担となります。入院一時金はこれらの費用に制限なく自由に使えるため、実際の生活に即した柔軟な資金として活用できます。

使途が限定されていないのは日額タイプも同様ですが、日額給付は入院期間に比例しており、短期入院の場合は金額が少なく、すべての費用に充当できない可能性があります。

入院一時金であれば支払いは入院日数に関係なく一律であり、差額ベッド代や交通費、家族の宿泊費などにも充当しやすいでしょう。

さらに、まとまった金額を一度に受け取れるため、急な支出や予期せぬ費用にも迅速に対応可能です。医療費だけでなく、入院中の生活全般の安心を支える点でも大きなメリットがあります。

入院一時金のデメリット

入院一時金は入院時にまとまった給付金を受け取れる便利な保障ですが、デメリットも存在します。特に「再入院の扱い」や長期入院には不向きである という点は注意したいポイントです。

ここでは、入院一時金のデメリットをみていきましょう。

再入院では給付されない場合がある

入院一時金のデメリットのひとつに、再入院時の給付制限があります。多くの医療保険では、同一の病気やケガで一定期間内に再入院した場合、継続した1回の入院とみなされ、一時金が支払われないことがあります。

例えば、退院から60日以内に同じ病気で再入院した場合は対象外とされるなど、保険会社ごとに細かい条件が設けられています。

そのため、短期間で繰り返し入院する可能性がある人にとっては、十分な保障が得られない場合があります。入院一時金を検討する際には、再入院時の給付条件を事前に確認し、自身の健康リスクに合った保障内容かどうかを見極めることが大切です。

長期入院には向いていない

入院一時金のデメリットとして、入院日数に応じて給付金の額が増えないという点があげられます。

入院一時金は1回の入院ごとにまとまった金額が支給されるため、短期入院の場合は大きな安心感がありますが、支給額は固定されていることが多く、入院期間が長引いても増額されません。

そのため、長期入院では医療費や生活費などの負担を十分にカバーできない可能性があります。長期入院に備えるためには日額給付のように入院日数に応じて支給される仕組みと組み合わせるなどを検討する必要があるでしょう。

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医療保険の入院一時金はいくらに設定する？

入院一時金は契約時に設定しますが、どの程度に設定するかは、想定される入院費用や家計の状況、ライフスタイルによって異なります。入院には治療費以外にも差額ベッド代、食事代、交通費、付添費などさまざまな出費が伴い、1回の入院で数万円から数十万円の自己負担が発生することも少なくありません。

そのため、入院一時金は最低でも10万円〜20万円程度を目安に設定しておくと安心といわれます。より手厚く備えたい場合は30万円以上に設定するケースもありますが、保険料が高くなる点には注意が必要です。

現在の貯蓄額や、入院日額給付金、公的医療保険の高額療養費制度など他の給付とのバランスを考慮し、自分にとって必要な保障額を十分に検討することが大切です。これにより、入院による経済的負担を軽減し、安心して治療に専念できる環境を整えられます。

入院一時金のある保険が向いている人

入院一時金のある医療保険は、入院時にまとまった資金をすぐに確保したい人に適した保障です。治療費だけでなく生活費や雑費など幅広い出費に備えられるため、急な入院で家計への影響を最小限に抑えたい人に向いています。

具体的にどのような人に向いているのか、さらに詳しくみていきましょう。

入院したとき収入が途絶える人

入院一時金のある医療保険は、入院中に給与や収入が減少・途絶する人に特に向いています。入院費用だけでなく、生活費や家計の補填としても活用できるため、収入が一時的に途絶えても安心して治療に専念できます。

会社員であれば健康保険から傷病手当金を受け取れるケースもありますが、申請から支給まで一定の期間がかかります。その点、入院一時金は請求手続きが済めば比較的早期に受け取れるため、当面の生活費や治療費を補うのに役立ちます。

特に自営業やフリーランスなど傷病手当金の対象外となり、入院中の収入が完全に途絶える人は、入院一時金によって生活費や治療費をすぐに確保できるため、必要性は特に高いといえるでしょう。

医療費や収入の減少に備える預貯金が少ない人

入院一時金は、入院による医療費や収入減少への備えが不十分な人にとって、心強い保障となります。預貯金が少ない場合、入院費や生活費を自己資金だけでまかなうのは大きな負担となり、治療に専念しづらくなることもあるでしょう。

その点、入院一時金が支給される医療保険に加入していれば、請求後まとまった金額を受け取れるため、医療費や日常生活費に充てることができます。

急な出費に対応できるため、経済的な不安を軽減し、安心して治療に集中することが可能です。預貯金に頼らずに入院リスクに備えられる点が、大きなメリットといえるでしょう。

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入院一時金以外で入院時の負担をまかなう方法

入院一時金がなくても、入院時の経済的な負担を軽減する方法はいくつかあります。公的な医療制度の活用、民間の保険の給付、さらには貯蓄や家族からの支援などです。これらを組み合わせることで、入院費用や生活費の不足に備えることは可能です。

ここでは、入院時の負担をまかなう方法のなかから、特に公的医療保険制度と医療費控除について解説します。

公的医療保険を利用する

入院時の負担を軽減する方法として、公的医療保険の利用があげられます。公的医療保険に加入していれば、原則3割負担（年齢や所得により1〜2割の場合もあり）で治療を受けられます。さらに「高額療養費制度」により、1ヶ月の自己負担額が所得区分ごとの上限を超えた場合、超過分は払い戻しを受けられます。

従来は、いったん窓口で医療費を全額支払い、後日申請して払い戻しを受ける「償還払い」が基本でしたが、「限度額適用認定証」を事前に取得・提示するか、マイナ保険証を利用してオンライン資格確認に対応している医療機関で受診することで、窓口での支払額を最初から自己負担限度額までに抑えることが可能です。

これにより、長期入院や高額医療でまとまった支出が発生する場面でも、手元資金の持ち出しを抑えやすくなります。

参考：厚生労働省「高額療養費制度を利用される皆さまへ」

参考：全国健康保険協会「高額な医療費を支払ったとき | こんな時に健保 」

参考：全国健康保険協会「高額な診療が見込まれるとき（マイナ保険証または限度額適用認定証）」

医療費控除を活用する

医療費控除とは、入院費用を含む医療費の自己負担に対して、税金面での軽減を受けられる制度です。年間の医療費が10万円（所得が200万円未満の方は所得の5%）を超えた場合、確定申告をすることで所得税の一部が還付される仕組みになっています。

控除額は最大で200万円までとなり、入院費だけでなく、手術費や通院費、薬代、交通費など、医療に直接かかわる費用が対象です。高額な医療費が発生した場合には、税金面での負担軽減が期待でき、家計の助けになるでしょう。

ただし、控除の適用を受けるには翌年の確定申告時に手続きが必要であり、入院時の急な出費や短期的な資金のニーズには直接対応するものではない点は理解しておきましょう。事前に領収書や明細を整理しておくと、申告手続きもスムーズに行えます。

参考：国税庁「医療費を支払ったとき（医療費控除）」

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医療保険の入院一時金で急な出費に備えよう

入院一時金とは、病気やケガで入院した際に、入院日数にかかわらずまとまった金額を一度に受け取れる医療保険の給付金です。短期入院であっても必要な費用を早期に確保でき、差額ベッド代や交通費など医療費以外の支出にも柔軟に充てられる点が特徴です。

ただし、給付条件は保険商品によって異なり、「1日以上の入院が対象」「手術を伴う入院のみ対象」などの制限がある場合もあります。利用を検討する際は、契約条件を事前に確認することが重要です。

特に自営業者やフリーランス、預貯金が少ない人など、入院時に収入が途絶えるリスクがある人に向いています。入院一時金を活用することで、入院に伴う経済的負担を軽減し、安心して治療に専念できるでしょう。

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