保険見直し 2025.12.1

がん保険一時金1,000万円は必要?治療や入院に必要な金額はいくら?

がん保険では、がんと診断されると、一時金としてまとまった給付金が受け取れます。1,000万円の一時金を受け取ることができれば安心して治療に臨めますが、その分、保険料も高くなるため家計とのバランスが重要です。

本記事では、がん保険の一時金について詳しく解説します。また、受け取れる給付金の種類や治療にかかる費用についてもお伝えしますので、保険選びの参考にしてください。

がん保険の一時金とは

がん保険の一時金とは、がんと診断された際にまとめて受け取れる給付金を指します。一般的には診断給付金とも呼ばれ、治療を始める初期段階で生じる経済的な負担や不安を軽減する役割を担っています。

ここでは、がん保険の一時金について、その仕組みや特徴をわかりやすく解説します。

初めてがんと診断されたときに受け取れる給付金

がん保険の一時金は、初めてがんと診断されたときに支払われる給付金です。ただし、すべての保険が同じ条件というわけではありません。保険の種類によっては「手術を受けた場合」「入院期間が一定以上」など、支払いの要件が設けられていることもあります。

がんの宣告を受けると、多くの方が精神的なショックを受けます。精神的な不安に加え、経済的な不安があると、治療に専念するのは難しくなるでしょう。安心して治療を受けるためにも、一時金は大きな役割を果たします。

一般的な一時金は数十万〜数百万円程度

通常、実際に支払われる一時金は数十万〜数百万円ほどです。この範囲の一時金は、保険料の負担もそれほど大きくなくバランスがよいといえるでしょう。

例えば200万円の一時金があれば、手術や入院の初期費用、入院中の差額ベッド代、通院費用などの初期費用を中心に備えられます。ただし、治療期間や生活スタイルによって必要な金額は異なるため、生活費まで十分にカバーできるとは限りません。自身や家族の状況に合わせて、必要な保障額を検討しましょう。

一時金1,000万円を受け取れるがん保険は少数

近年は、高額の一時金を謳う保険も登場していますが、1,000万円の一時金を受け取れる保険はまだまだ少数です。また、このような高額な一時金を受け取れる保険は、加入条件が厳しかったり、保険料が高かったりするのが一般的です。

ただし、「がん家系のため先進医療に備えておきたい」という方や「自営業で収入減が心配」といった特別な事情がある方にとっては、大きな助けとなるでしょう。

がん保険の一時金は経済的な負担や不安を軽減する役割を担っています。「auマネープラン相談」では、保険のプロにご状況に合った保障額を無料で相談できます。是非お気軽にお問い合わせください。

がん保険で受け取れる給付金と支払い要件

がん保険では、一時金以外にもさまざまな給付金が用意されており、それぞれの給付金には、支払い要件が設けられています。主な給付金と、一般的な支払い要件は次のとおりです。

給付金の種類

内容

支払い要件

診断給付金(一時金)

がんと診断されたときにまとまって支払われる

初回診断時に支払われるケースが多いが、商品によっては手術や入院を要件とする場合もある

入院給付金

がん治療で手術や治療のために入院したときに、入院日数に応じて支払われる

入院日数や連続入院日数が一定以上であることが要件になる場合がある

手術給付金

がん治療を目的とした手術をしたときに支払われる

所定の手術に該当し、医師の証明があること

通院給付金

がん治療を目的として通院したときに、通院日数に応じて支払われる

がん治療のための通院であること

先進医療給付金

がん治療で公的医療保険が適用されない先進医療を受けたときに支払われる

厚生労働大臣が定める「先進医療」に該当し、実施医療機関で治療を受けること

女性特約

乳がんや子宮頸がんなど、女性特有のがんで治療したときに支払われる。ほかの給付金に上乗せされるケースが多い

女性特有のがんに該当する診断や治療が行われること

がん保険は、一時金だけでなく、その後の治療にかかる費用をカバーする給付金が充実しているのが特徴です。

がんは再発や転移のリスクがあり、治療が長期に及ぶことが少なくありません。そのため、給付金の金額だけでなく、支払い回数、要件などを契約時にきちんと確認しておくことが重要です。

自分でがん保険の給付金の要件を細かく確認することに不安をお持ちの方も多いかと思います。そんな方は、無料で相談ができる「auマネープラン相談」をご利用ください。

そもそもがん治療にはいくらかかる?

がんの治療にかかる費用は、がんの種類や進行度、治療法によって大きく異なります。ここでは、がんの治療にいくらくらいかかるのか、その目安をお伝えします。ある程度の金額を把握できれば、保険選びの助けとなるでしょう。

部位別のがんの治療費

全日本病院協会による医療費の調査によると、部位別のがんの治療費は以下のとおりです。

部位

1入院あたりにかかる費用

1日にかかる費用

胃がん

994,478円

79,063円

結腸がん

906,668円

84,067円

直腸がん

1,096,120円

88,643円

気管支および肺がん

892,949円

112,011

子宮筋腫

793,431円

135,442円

乳がん

765,809円

109,392円

参考:全日本病院協会「医療費 2023年度(重症度別)(急性期グループ)【年間】」

なお、この数値は費用の総額です。実際に支払う額は、自己負担分の1割〜3割です。医療費の自己負担割合は、所得や年齢により異なります。

公的な高額療養費制度を利用できれば、ある程度の負担は軽減されるものの、自己負担が完全になくなるわけではありません。また、入院が長期に及ぶほど費用がかかる点については、理解しておく必要があります。

差額ベッド代

入院する場合、治療費そのもの以外にもさまざまな費用がかかります。そのひとつが、差額ベッド代です。差額ベッド代とは、患者の希望により設備の整った個室などを利用する場合に支払う室料です。これは、公的医療保険の対象外となるため、全額自己負担となります。

厚生労働省の「主な選定療養に係る報告状況」によると、1日あたりの平均差額ベッド代は、以下のとおりです。

部屋の種類

1日あたりの平均差額ベッド代

1人部屋

8,437円

2人部屋

3,137円

3人部屋

2,808円

4人部屋

2,724円

平均

6,714円

参考:厚生労働省「主な選定療養に係る報告状況」

こちらの表からわかるように、個室でなくても費用がかかります。例えば、4人部屋に10日間入院した場合の差額ベッド代は、次のとおりです。

  • 差額ベッド代:2,724円×10日間=27,240円

都市部の病院や快適な個室を希望する場合は、さらに高額になりやすく、治療費とは別に大きな負担となります。

入院時の食事代

入院時に提供される食事も、治療費とは別に費用がかかります。入院時の食事代は次のとおりです。

区分

1食あたり負担額

一般の方

510円

難病患者、小児慢性特定疾病患者の方(住民税非課税世帯を除く)

300円

住民税非課税世帯の方

240円

住民税非課税世帯の方で過去1年間の入院日数が90日を超えている場合

190円

住民税非課税世帯に属しかつ所得が一定基準に満たない70才以上の高齢受給者

110円

参考:全国健康保険協会「入院時食事療養費」

一般の方の場合、1食あたり510円かかります。1日分では、510×3回=1,530円です。1ヶ月入院すると、45,000円以上かかるということです。

入院が長期化すると、さらに費用が膨らみます。この費用は公的保険の対象外のため、ほぼ全額自己負担です。

高額な費用が掛かるがん治療には事前の備えが必要です。どの程度の保障が必要か、少しでも気になる方は「auマネープラン相談」をご利用ください。保険のプロが無料であなたに合ったがん保険を提案します。

一時金1,000万円のがん保険に向いている人

1,000万円という大きな一時金を設定できる保険もありますが、必ずしもすべての人に必要というわけではありません。しかし、ライフスタイルや家族構成によっては、大きな安心材料になるのは間違いありません。

一時金1,000万円のがん保険が向いているのは、次のようなケースです。

  • 高額な先進医療を想定している人
  • 自営業・フリーランスの人
  • 扶養家族が多い人
  • 再発や長期治療に強い不安がある人

最先端の先進医療は、治療効果が期待される一方、公的医療保険の対象外となるため、自己負担額が高額になりやすいのが難点です。例えば、厚生労働省が公表している代表的な先進医療に係る費用(1件あたりの金額)は次のとおりです。

  • 陽子線治療:約270万円
  • 重粒子線治療:約300万円

このように、技術料だけでも数百万円以上かかります。さらに、先進医療を受けられる医療機関は限られるため、自宅の近くに該当施設がない場合には、移動費や宿泊費といった治療以外の費用負担が増える可能性があります。

また、自営業やフリーランスの人は会社員のような傷病手当金や福利厚生がありません。そのため、長期間働けなくなった場合、「収入がゼロ」というリスクが常にあります。生活費を確保するためには、相当額が必要です。

ほかにも、扶養家族が多い場合は、生活費の確保が最優先です。教育費や住宅ローンなどを含めた固定支出分を前もって用意しておきたいという人は少なくないでしょう。

がんは一度の治療で完治するケースもありますが、再発や転移のリスクは比較的高く、治療が長期化する傾向にあります。治療費に加え、再発のたびにまとまった費用があると安心です。

このようなケースでは、1,000万円という一時金を確保できれば、資金面で余裕を持つことができます。

参考:厚生労働省「令和6年6月30日時点における先進医療に係る費用」

参考:厚生労働省「先進医療を実施している医療機関の一覧」

一時金を確保できれば安心を感じられる方も多いかと思います。いくら確保できれば良いかお悩みをお持ちの方は、無料で相談ができる「auマネープラン相談」をご利用ください。ライフプランに合ったご提案が可能です。

一時金1,000万円のがん保険を選ぶときの注意点

高額な一時金を受け取れる保険は安心感が大きい反面、保険料負担や保障内容の偏りといったリスクもあります。保険を選ぶ際には、次の2つのポイントを丁寧に確認しなければなりません。

  • 無理なく保険料を支払えるか
  • 欲しい保障内容が含まれているか

それぞれのポイントをお伝えします。

無理なく保険料を支払えるか確認する

がん保険を選ぶときは、無理なく保険料を支払えるかという家計とのバランスが重要です。1,000万円の一時金を設定すると、毎月の保険料は必然的に高額になります。また、30代と50代では支払額に大きな差があり、長く加入するほど総支出額も膨らみます。

保険料の支払いが滞ると、その時点で保障は失効し、給付を受けられなくなります。せっかくの手厚い保障を継続するためにも、加入前にライフプランを想定し、長期的に無理なく支払えるかを確認しておきましょう。

欲しい保障内容が含まれているか確認する

がん保険を選ぶときは、高額な一時金だけでなく、欲しい保障内容が含まれているかどうかも重要です。

がん保険では、一時金や入院給付金、手術給付金などが主契約となっており、先進医療や女性特有の病気に対する保障は特約でつけるという形がスタンダードです。しかし、主契約の内容についても、回数や金額、支払い条件に幅があり、保障内容は多様です。

ほかにも、「がん」の定義は保険により異なります。初期のがんである上皮内新生物も保障の対象となるのか、それとも悪性新生物のみが対象なのかなどをきちんと確認しておくことが重要です。上皮内新生物は、治療費が比較的安くすみますが、保障に含まれているとより安心できます。

見落とされがちですが、がん保険には免責期間が設けられていることがほとんどです。保険に加入してから一定期間(一般的には90日間)は、保障の対象外です。免責期間中にがんと診断されても、給付金が支払われないため、免責期間の有無と期間を必ず確認しましょう。

あなたに合ったがん保険を、プロの目線でご提案いたします。
「auマネープラン相談」は無料でご利用いただけます。お気軽にお問い合わせください。

一時金1,000万円のがん保険が必要かどうかを考えよう!

がん保険は、診断時の一時金だけでなく、入院・手術・通院・先進医療など治療の工程に応じてさまざまな保障が用意されています。治療が長引くことを想定し、さまざまな出費もカバーできる保険を選ぶと安心です。

一時金が1,000万円という保険は、自営業やフリーランスのように収入が不安定な人、扶養家族が多い人、先進医療を想定している人などに向いています。ただし、保険料も高くなるため、家計を圧迫しない範囲で契約内容を検討することが大切です。

がん保険を選ぶ際は、どのくらい備えるべきかという視点から考えることが必要です。医療費の実態や生活費への影響を理解したうえで、自分にあった保障額と給付内容を選びましょう。

「auマネープラン相談」では、ご自身に合ったがん保険をプロの目線からご提案が可能です。ご自宅やお近くのカフェなど、希望の場所・時間に無料でご相談いただけるので、お忙しい方もお気軽にご相談ください。

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