医療保険に入らないと後悔する？未加入のメリット・デメリット

医療保険に入らないとどうなる？後悔する3つのケース

公的保険の健康保険とは異なり、医療保険は民間保険のため、加入の義務はありません。

入らなくても違法ではないものの、医療保険に加入していないことで問題や後悔が生じることもあり、慎重に決めることが必要です。入るか入らないか迷ったときは、後悔するパターンを参考にしてみてください。

1.治療の選択肢が狭まることがある

保険適用外の治療や先進医療を受けるときは、原則として全額自己負担です。生命保険文化センターが実施した「2022（令和4）年度 生活保障に関する調査」によれば、1回の入院による自己負担額は平均19.8万円でした。入院日数が61日以上の場合、自己負担額は平均75.9万円に増えます。

費用面の負担の大きさから、入院を伴う治療方法や先進医療を選択できないことがあるかもしれません。しかし、医療保険に加入している場合は、入院や先進医療の際に保険金を受け取れることがあります。医療費の負担が軽減されるなら、治療の選択肢も広がるでしょう。

参考：公益財団法人 生命保険文化センター「2022（令和4）年度 生活保障に関する調査」

2.入院時の生活に支障が生じることがある

原則として4人以下の病室を利用するときには、差額ベッド代が発生します。1人部屋を選択すると1日あたり平均8,437円の費用がかかり、長期入院となるとさらに負担が増えてしまいます。

差額ベッド代も先進医療と同じく、健康保険が適用されません。医療保険に加入していないときは、経済的な理由から個室を選択できないケースもあるでしょう。プライバシーを守りづらくなり、入院生活に支障が生じることもあるかもしれません。

参考：厚生労働省「主な選定療養に係る報告状況」

3.通院費用や収入減により日常生活の負担が増える

医療技術の進歩により、入院日数は短縮されつつあります。しかし、通院日数は増えているため、医療費そのものが減少しているわけではありません。また、通院中は体調不良で働けず、収入が減る可能性もあります。

医療保険に加入していない場合は、医療費の増加や収入減により家計が厳しくなるかもしれません。通院が長引いたときに備えて通院給付金のある医療保険に加入しておくなら、入院後・手術後も家計を維持しやすくなるでしょう。

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医療保険に入っていない人はどのくらいいる？

生命保険文化センターが18～79歳の人を対象に実施した「2022（令和４）年度 生活保障に関する調査」によれば、民間の医療保険や生命保険の医療特約で個人的に医療費に備えている方は68.8％でした。医療保険・医療特約に加入している方は多いものの、約3割は医療保険・医療特約による備えをしていないことがわかります。

医療保障に対する私的準備
している					していない	わからない
82.7％					15.3％	2.0％
私的準備の内訳
生命保険	損害保険	預貯金	有価証券	その他
68.8％	20.8％	44.5％	7.8％	0.3％

※私的準備の種類は複数回答
※生命保険は、生命保険の医療・疾病関係の特約や医療保険、がん保険など

また、医療費には、民間保険以外の方法で備える方も少なくありません。公的医療保障以外の準備をしていない方も15.3％いますが、8割強の方は何らかの備えをしています。

参考：公益財団法人 生命保険文化センター「2022（令和４）年度 生活保障に関する調査」

医療保険に入らないメリット・デメリット

医療保険で医療費に備えることには、メリットもあればデメリットもあります。医療保険に入るかどうか迷ったときは、メリットとデメリットを比較してみてはいかがでしょうか。主なメリット・デメリットは以下をご覧ください。

メリット	デメリット
保険料の負担を抑えられる	病気やケガの際の支出増・収入減に備えられない 病後すぐには医療保険に加入しにくいことがある

各メリット・デメリットについて解説します。

医療保険に入らないメリット

医療保険に入らないメリットは、保険料の負担を抑えられることのみです。医療保険に加入すると少なからず保険料を支払うことになるため、負担に感じる方もいるかもしれません。保障内容を充実させればさせるほど保険料は高額になる傾向があるため、負担も大きくなります。

また、病気をしにくい若いときは、保険料が低めに設定されていることが一般的ですが、病気をしやすい高齢になると保険料も高額になる傾向にあります。現役時代と比べて収入が少なくなっている方にとって、保険料の負担は決して小さなものとはいえないでしょう。

医療保険に入らないデメリット

医療保険は任意加入のため、加入していない方は保障を受けられません。医療保険に入らないことで、入院や通院にかかる負担や収入減に対して十分に備えられず、経済的に厳しくなる恐れがあります。

健康保険や高額療養費制度は医療費の負担を抑える公的な仕組みですが、差額ベッド代や先進医療の技術料、入院・通院に伴う収入減といった部分は保障の対象外です。病気やケガによる支出増・収入減に備えたいならば、医療保険に入らないことはデメリットといえるでしょう。

また、健康なうちに医療保険に加入していないと、病気になってからでは入れないこともあるため注意が必要です。病後すぐでも加入できる医療保険もありますが、「引受基準緩和型」や「無選択型」などの保険料が割高な保険に限られてしまいます。

医療保険に入らないメリット・デメリットは理解したものの、どの医療保険を選ぶべきかお悩みの方は、是非「auマネープラン相談」をご利用ください。プロの目線でご自身にあった医療保険を無料でご提案いたします。

医療保険に入らないと後悔する人とは？

医療保険に入るほうがよいかどうかは、人によって異なります。以下のいずれかに該当する方は、医療保険に入らないことで後悔する可能性があると考えられます。

• 貯蓄が少ない人
• 傷病手当金を受け取れない人
• 収入が多く高額療養費制度の利用が難しい人

それぞれの条件に当てはまる人が後悔する理由について見ていきましょう。

貯蓄が少ない人

入院費や手術費は、基本的には退院時にまとめて支払います。貯蓄が少ないと退院時の精算ができなくなることもあるかもしれません。医療保険に加入していれば、書類などに不備がない限り、保険金請求の手続きをしてから通常は1週間以内に受け取れるため、医療機関に支払い猶予等の配慮を求めやすくなります。

なお、入院費や手術費などが高額なときには、高額療養費制度が適用されることがあります。しかし、原則として高額療養費制度は、医療機関の窓口でいったん全額を支払い、その後、還付金を受け取る後払い方式です。1週間以内に受け取れることが多い医療保険の保険金とは異なり、高額療養費制度の還付金は受給に3ヶ月以上かかる場合もあるため、「医療機関の窓口で少し待ってもらう」といった方法では対応が難しいでしょう。

医療費が高額になることが事前にわかっている場合には、精算時に次のいずれかを提示する方法も検討してみましょう。その場で高額療養費制度が適用されるため、窓口での支払額を抑えられることがあります。

• マイナ保険証
• 限度額適用認定証

ただし、マイナ保険証で高額療養費制度が適用されるのは、オンライン資格確認を導入している医療機関に限られます。また、限度額適用認定証を提示する場合は、事前に自治体の窓口で認定証の手続きが必要です。医療費の備えがないときは、早めに準備をしておきましょう。

傷病手当金を受け取れない人

勤務先で健康保険に加入している場合は、3日以上連続して休んだときに4日目から傷病手当金の給付を受けることが可能です。傷病手当金とは、病気やケガで休業したときに、以下の金額を休業日数に応じて受け取れる仕組みです。全国健康保険協会（協会けんぽ）の場合は下記で計算されます。

• 支給開始日以前12ヶ月間の標準報酬月額の平均額÷30日×2/3

例えば、ケガにより20日連続で欠勤したとしましょう。過去12ヶ月間の標準報酬月額の平均額が45万円の場合、傷病手当金は以下の計算式で求められます。

• 45万円÷30日×2/3×（20日-3日）＝17万円

一方、休業開始日までの就業期間が12ヶ月に満たない場合は、次のいずれか低いほうの金額を休業日数に応じて受け取ります。

• 支給開始日の属する月以前の継続した各月の標準報酬月額の平均額÷30日×2/3
• 32万円（※）÷30日×2/3

傷病手当金を受け取れる方なら、病気やケガで休業してもある程度の収入を見込めるため、家計は厳しくなりにくいでしょう。しかし、国民健康保険では、原則として傷病手当金の制度はないため、病気やケガで働けなくなると、著しく収入が減る恐れがあります。

例えば、個人事業主や専業主婦・主夫、無職の方などは傷病手当金を受け取れません。医療費の支払いが難しくなることもあるため、任意保険に加入するなどの対策が必要です。

※支給開始日が2025年3月31日以前の場合は30万円

参考：全国健康保険協会「傷病手当金」

収入が多く高額療養費制度の利用が難しい人

医療費が高額になった場合には、高額療養費制度によって自己負担額が一定水準まで軽減されます。ただし、自己負担限度額は収入に応じて設定されるため、高収入の方ほど限度額が高く、実際に給付を受けられる場面は少なくなります。

例えば、標準報酬月額が26万円以下の70歳未満の方なら、医療費の自己負担限度額は月57,600円です。健康保険が適用される医療費の自己負担額が1ヶ月あたり57,600円を超えると、高額療養費制度が適用され、差額の還付を受けられます。

一方、標準報酬月額83万円以上の70歳未満の方は、医療費の自己負担額が1ヶ月あたり以下を超えない限り、高額療養費制度の適用を受けられず、自己負担額が大きいと感じるかもしれません。

• 252,600円＋（総医療費－842,000円）×1％

任意に加入する医療保険なら、条件を満たしたときには一定額の保険金が支給されるため、収入の多寡とは関係なく保障を受けられます。万が一のときの負担を軽減するためにも、医療保険への加入を検討してみましょう。

※総医療費とは、公的医療保険が適用される医療費の総額のこと（10割）

参考：全国健康保険協会「高額な医療費を支払ったとき（高額療養費）」

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後悔する前に医療保険を検討しよう

医療保険に入らないことで、医療費の負担がのしかかり、後悔するかもしれません。特に貯蓄が少ない方や、自営業等の国民健康保険の被保険者、高収入の方は、病気やケガをしたときの医療費の負担が大きくなる傾向にあります。

万が一に備えるためにも、医療保険への加入を検討してみましょう。通院保障があり、なおかつ一生涯保険料が変わらないタイプの保険商品なら、負担を抑えつつ収入減にも備えやすくなります。

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