持病があっても入れる医療保険・死亡保険はある？選び方も紹介

持病があっても入れる保険は存在する

医療保険や死亡保険に加入するときは、持病や既往症などについての告知を求められること（告知義務）があります。

告知義務のある保険では、「持病がある」「通院中である」などの告知をすると加入できないことがあります。しかし、すべての医療保険や死亡保険において、持病がある方の加入が拒まれるわけではありません。一部の保険では、持病の有無にかかわらず加入が可能です。

持病があっても入れる保険の種類は？

以下の保険では、保険の種類によっては告知義務があり、加入時に持病の有無について問われることがあります。

• 医療保険
• がん保険
• 死亡保険
• 個人年金保険

しかし、いずれの保険も持病があっても入れる可能性があります。不安なときは、加入前に保険会社に問い合わせてみましょう。

そもそも持病とは？

持病とは、治療中あるいは管理中の病気のことです。発症した時期にかかわらず、治療や管理が必要な病気を指します。例えば、手術を受けたものの完治せず、現在も薬物療法を続けている病気や、糖尿病や喘息などのように継続的な管理が必要な病気は、持病に該当します。

保険加入時には、持病だけでなく「既往症」について尋ねられることがあります。既往症とは過去に罹患し、保険申込みの時点ですでに完治している病気のことです。なお、今までにかかったことがある病気の履歴は「既往歴」であり、既往症と混同されやすいものの、厳密には異なります。

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持病があっても入れる保険の特徴

保険加入時には必ず審査が実施されるため、持病があっても入れることもあれば、持病がなくても入れないこともあります。加入したい保険があるときは、契約条件を満たしていることを確認したうえで申し込んでみましょう。

一般に次の保険は、持病があっても加入しやすいとされています。

• 引受基準緩和型・限定告知型
• 無選択型・無告知型

各保険の特徴やメリット、デメリットを紹介します。

引受基準緩和型・限定告知型保険

引受基準緩和型保険とは、通常よりも引き受けの基準が緩和された保険のことです。限定告知型保険とも呼ばれます。

一般的な保険では、加入時に持病や既往歴について7～10個程度の質問に答えなくてはいけません。「はい」「いいえ」で答えられる質問もありますが、病名や治療期間、服用中の医薬品などについて尋ねられることもあります。

一方、引受基準緩和型保険では、3～5個程度の質問に答えるだけで申し込めます。質問は「はい」「いいえ」で答える形式が多く採用されています。治療期間や医薬品名を調べる必要もありません。

また、すべての質問に「いいえ」と回答したときは、保険に加入できる可能性が高まりますが、年齢・職業・体格などにより加入できない場合もあります。

引受基準緩和型保険の質問例 過去5年以内にがんや肝疾患、腎疾患、精神疾患で入院もしくは手術を受けましたか？ 過去2年以内に上記以外の病気やケガで入院もしくは手術を受けましたか？ 3ヶ月以内に医師により入院や手術を勧められましたか？

ただし、特約を付帯する際は、告知項目が増えることがあります。

引受基準緩和型・限定告知型保険のメリット

引受基準緩和型保険には、次のメリットがあります。

• 一般の保険よりも告知項目が少ない
• 持病や既往歴があっても加入できる可能性がある
• 持病に関しても保障を得られることがある

病歴がある方にとっては、告知項目が多ければ多いほど加入が難しくなりますが、告知項目が少なければ加入できる可能性が高まります。持病や既往歴のために保険契約を諦めていた方も、検討できるでしょう。

また、保険商品によっては、治療中・管理中の病気に関しても保障を受けられることがあります。持病によって今後起こり得る手術や入院に備えるためにも、加入を検討してみましょう。

引受基準緩和型・限定告知型保険のデメリット

メリットの多い引受基準緩和型保険ですが、デメリットもあります。特に次の点には注意が必要です。

• 契約後一定期間は保険金が制限されることがある
• 特約が少ない傾向にある
• 保険料が割高なことがある

引受基準緩和型保険の保障内容は、契約後一定期間の死亡に関しては保険金が減額されたり、手術や入院の給付金が減額されたりすることがあります。

特約の選択肢が少ない傾向にあるため、必要な保障を付帯できないかもしれません。また、保険料が割高な点にも注意が必要です。終身払いの死亡保険の場合、払込保険料の総額が死亡保険金を上回ることもあります。

無選択型・無告知型保険

無選択型保険とは、加入時に告知や医師の診査が不要なタイプの保険です。告知が不要なタイプを「無告知型保険」、告知だけでなく医師の診査も不要なタイプを「無選択型保険」と呼び分けることもあります。

なお、無選択型・無告知型であっても、保険加入時は審査が行われます。例えば、次のいずれかに該当するときは、契約できない、もしくは制限されるかもしれません。

• 喫煙習慣がある
• BMIが高い
• 高所や地下での作業者、運転手などの危険度が高いと判断される職業に就いている

無選択型・無告知型保険を選ぶメリットとデメリットを紹介します。

無選択型・無告知型保険のメリット

無選択型・無告知型保険には、次のメリットがあります。

• 健康状態にかかわらず加入できる可能性がある
• 健康診断書の提出を求められないケースが多い

持病や既往症の告知が求められないだけでなく、医師による診査も不要なことがあるため、健康状態に問題があるときも保険加入が可能になります。

また、高額な保険金を設定するときや加入時の年齢が高いときには健康診断書の提出を求められることがありますが、無選択型・無告知型保険では不要なケースも少なくありません。状況によっては健康診断の予約や支払いが必要になるため、健康診断書の提出が不要なら手間・コストを削減できるでしょう。

無選択型・無告知型保険のデメリット

告知や医師による診査が不要な点はメリットといえますが、次のようなデメリットもあります。

• 契約後一定期間は保険金が制限されることがある
• 終身保険では医療関連の特約を付加できないこともある
• 保険料が割高な傾向にある

無選択型・無告知型保険では、契約後2～3年間は保険金の金額が少なく設定されることがあります。例えば、無選択型の死亡保険では、一定期間内の病気による死亡に対する保険金は、保険料払込合計金額に制限されることが一般的です。

また、終身保険では医療関係の特約を付加できないことや、保険料が割高なこともデメリットです。特に持病や既往歴がない方なら、引受基準緩和型や無選択型以外の保険を検討してみましょう。各メリット・デメリットは以下でご確認ください。

	引受基準緩和型	無選択型
メリット	一般の保険よりも告知項目が少ない 持病や既往歴があっても加入できる可能性がある 持病に関しても保障を得られることがある	健康状態にかかわらず加入できる可能性がある 健康診断書の提出を求められないケースが多い
デメリット	契約後一定期間は保険金が制限されることがある      特約が少ない傾向にある 保険料が割高なことがある	契約後一定期間は保険金が制限されることがある 終身保険では医療関連の特約を付加できないこともある 保険料が割高な傾向にある

ご自身の状況にあった最適な保険をご検討の場合は、是非「auマネープラン相談」をご利用ください。フラットな目線で最適な保険をご提案いたします。無料でご相談いただけますのでお気軽にお問い合わせください。

持病がある方の保険の選び方

持病や既往症がある方は、医療保険や死亡保険の加入が難しくなることがあります。また、加入が可能であっても、保険料が高すぎたり保障内容が十分でなかったりすることもあるかもしれません。

満足できる保険を選ぶためにも、次のポイントに注目してください。

• 告知項目
• 保険料
• 特約
• 保障対象
• 支払削減期間

各ポイントについて詳しく解説します。

告知項目

保険加入時の告知は、慎重かつ正確に実施することが求められます。故意であれ不注意であれ虚偽の申告をすると、保険金を受け取れない可能性があるため注意が必要です。

保険申込書の告知項目をよく読み、加入できそうか確認してみてください。「はい」と回答する項目があるときや、記載されている病気に罹患したことがあるときは、別の保険を検討するほうがよいかもしれません。

保険料

保険料にも注意が必要です。引受基準緩和型保険は告知項目が少ないため持病や既往症がある方にとっては入りやすいというメリットがありますが、保険料が割高なため負担に感じるかもしれません。

無告知型保険や無選択型保険も同様です。加入しやすいというメリットはあるものの、保険料が割高なため、負担に感じる可能性があります。

保険を選ぶときは、保険料を無理なく支払えるかどうか熟慮することが必要です。支払いが難しそうなときは、次の方法を実践してみてください。

• 保険金額を下げる
• 保障内容を減らす
• 保険料をまとめて支払う

一般的に月払いよりも半年払い、半年払いよりも1年払いのほうが、保険料が割安になる傾向があります。

特約

持病がある方も入りやすい引受基準緩和型や無選択型の保険は、特約の種類が少ない傾向にあります。必要な保障を受けるためにも、十分な選択肢があるか確認しておくようにしましょう。

また、特約に加入するときは、告知項目が増えることがあります。告知内容によっては特約に加入できない可能性もあるため、注意が必要です。

保障対象

引受基準緩和型や無選択型の保険は、保障対象や保険金が制限されることがあります。例えば、次のようなケースがあります。

• 持病を原因とする治療・死亡に対して保険金が支払われない
• 一定期間内は保険金の金額が制限される

期待した保険金を受け取れないということにならないためにも、保険金を請求できる条件や保険金の金額について、あらかじめ細かく確認しておくようにしましょう。

支払削減期間

引受基準緩和型保険や無選択型保険は、加入後1～3年ほど保険金の支払いがないことや制限されることがあります。保険金が必要なときに受け取れないといったことにならないためにも、加入前に支払削減期間を確認しておくことが大切です。

また、死亡保険金については、死因により保険金の金額が異なることもあります。例えば、無選択型保険では病気による死亡に対しては保険金が制限される可能性がありますが、災害や不慮の事故による死亡は加入時より保険金を全額受け取れることが一般的です。

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自分に合った保険で万が一に備えよう

持病があっても入れる保険は多数あります。しかし、いずれも保険料が割高になったり、保険金の支給条件が制限されたりするため、加入前に確認しておくようにしましょう。

また、正確に告知することも大切です。引受基準緩和型保険にかかわらず、虚偽の告知をすると保険金を受け取れない可能性があります。必要なときに必要な保障を受けるためにも、正確な告知を心がけましょう。

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