保険見直しのタイミングはいつがいい？チェックポイントを解説

生命保険を見直すタイミングと加入を検討したい保険

人生には、節目ごとに区切られた段階があり、これをライフステージといいます。生命保険は、自分や家族のライフステージの変化にあわせて見直すのがおすすめです。

この章では、各ライフステージでおすすめの保険を解説します。

就職時や自立時に独身世帯が加入するなら医療保険

「新社会人として働きはじめた」「親元を離れ自立した」というときは、保険の加入を検討するよいタイミングです。

まだあまり家計に余裕がない時期かもしれませんが、公的医療保険制度以外で保険をかけておきたい人には、保険料を抑えながらもリスクに備える医療保険がおすすめです。

若いうちに契約すると月々の保険料を安く抑えられる場合が多いので、将来を見据えて加入しておくのもよいでしょう。

家族が増えたら保障も手厚い死亡保険

結婚後、子どもがいない共働きの夫婦であれば、抱えるリスクは独身世帯とさほど変わりません。備えを確保しておきたい場合は、医療保険や、お互いの葬儀費用をカバーする保険に加入しておくとよいでしょう。

子どもが生まれた場合は、万が一の事態に備えて死亡保険を検討しましょう。子どもが十分な教育を受けられるよう、教育資金をカバーする保険もあると安心です。

子どもの独立などで世帯人数が減ったら保障も削減

結婚や出産で家族が増えるのとは反対に、子どもの独立・離婚・死別などで世帯人数が減ることもあります。変化に応じて保障内容を見直し、不要な保障は削りましょう。必要に応じて、受取人の変更も忘れずに行ってください。

家族のためから自分の老後のために、保険に加入する目的の視点をシフトするとよいでしょう。

老後もあらためて保険を見直す

老後においても保険の見直しは必要です。

例えば、遺族が相続税の支払いで困らないよう、死亡保険で備える方法も検討してみましょう。

老後は、退職をはじめ収入減となるライフイベントが発生する時期でもあります。場合によっては病気やケガによる治療費などがかかることもあるため、経済的な観点からみると、長生きがリスクという考え方もあります。

医療保障や介護保険を手厚くしたい人も多いと思いますが、高齢で保険に新しく加入する際の保険料は高く設定されている場合が多いため、注意が必要です。

リスクに対する備えは、預貯金や資産運用で賄うことも視野に入れてみましょう。

豊かな老後を送るためには保険を見直し、収支のバランスにみあった保険料・保障内容を考えることが大切です。

保険の見直しで得られるメリット

保険を見直すことで得られるメリットとして、まずコスト削減が挙げられます。

保険商品の見直しや保険会社の乗り換えで、保険料が下がる場合もあるため、積極的に商品の比較検討をしてみましょう。

また、医療技術の発展や法制度の改正を含め、時代の変化によって保険商品の内容も変わり続けます。保険を見直すことによって、より時代に沿った内容の保障を受けることができる点もメリットといえるでしょう。

保険を見直すときの注意点

ここからは、保険を見直すときの注意点について解説します。事前に把握しておくべきポイントとして、以下の3点が挙げられます。

・保険料・貯蓄割合・払込期間の変化に注目する
・保障額を増やす場合は新しく加入、減らす場合は減額する
・保険料の払い込みが困難になった場合、貯蓄型なら「払い済み」も検討

次の項でそれぞれ詳しくみていきましょう。

保険料・貯蓄割合・払込期間の変化に注目する

保険の見直しでは、「保険料」「貯蓄割合」「払込期間」がどのように変わるかに注目しましょう。

保険商品を変更する場合、契約時の年齢が上がったことでもとの保険料より高くなる場合があります。保障や保険料を比較し、本当に変更する方がよいか判断しましょう。

現在の契約内容と同程度、または少し高い程度の保険料で保障が増える商品は、お得に感じられるかもしれません。しかし、貯蓄型保険では貯蓄部分の割合が減るケースもあるため、貯蓄部分がどう変化するのかを、細かく見比べ把握することが大切です。

また、保険料の払込期間が長くなると合計支出額もかさみます。払込期間の変化にも注意しましょう。

保障額を増やす場合は新しく加入、減らす場合は減額する

加入時の年齢で保険料が異なる生命保険は、途中で保障額を増やすことが困難であるため、増やしたい保障額の分は基本的に新規契約となります。

「同じ保険に入り直す」「加入中の保険契約で積み立てられていた資金を利用して新しい保険に契約転換する」「別に新規加入する」などの方法がありますので、どの方法が自分にとって有利かを考えて比較しましょう。

反対に保障額を減らしたい場合は「減額」を検討しましょう。保険の減額は、保険の一部を解約した扱いになり、保険料・保険金が減額されます。貯蓄型の保険であれば、一部解約分の解約返戻金を受け取ることができます。

なお、保障額ではなく保障内容を増減したい場合は、特約の中途付加や一部解約も可能です。取り扱いは保険会社により異なるので、相談してみましょう。

保険料の払い込みが困難になった場合、貯蓄型なら「払い済み」も検討

退職や転職で収入が減り、保険料を支払っていくことが難しくなった場合、「払い済み」の制度を活用できる場合があります。

一般的に、貯蓄型の保険を解約した場合は、解約返戻金を受け取れますが、それまでに支払った保険料の一部しか返ってこないことが多く、元本割れが発生してしまう可能性があります。

それに対して「払い済み」は、保険契約自体を継続しながら保険料の支払いをストップする方法で、その時点での解約返戻金をもとに、同じ保険期間・同じ種類の保険、または養老保険に変更できる仕組みです。

保険金額はもとの契約内容より下がりますが、保障は残しておくことができます。ただし各種特約は消滅するため、注意が必要です。

この払い済みの制度を利用するには所定の条件を満たす必要があるため、利用できるかどうかは保険会社などに確認しましょう。

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保険は加入してからも見直しが必要

生命保険は、加入した後もライフステージが変化するごとに見直すことが大切です。保険商品や保障内容を変えることで保険料が下がる可能性があります。

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